第一次神道大改革を断行し、国家混乱を根本的に解決した第十代崇神天皇時代の国内状態に匹敵する現代の国家社会の混乱は、すべてアメリカの占領政策（憲法と安保条約、教育基本法）が齎したものである。
大東亜戦争の敗戦は建国以来の大悲劇であったため人心萎縮して由る所を失い、それが我が国の道統国是（国性国本国体）まで疑う者が多くなり、甚だしく不安動揺していたその虚、間隙に乗じて仕込まれたのが占領政策である。占領政策の重点は、日本の同統固有性独自性を絶滅し、弱体化するにあった。当時に日本には保守政党の他に、反日非日的二大勢力があった。一つは明治以来西洋近代文化思想模倣崇拝心酔の欧化中毒勢力（進歩主義文化人及び自由主義者）ともう一つは軍閥の戦争に暴走する軍国主義に反動する敗戦利得者（共産主義社会主義左派）勢力であった。この反日非日の二大勢力が時こそ至れりとばかりに勢いづいて占領政策に内応し、内外の勢力が結びついてアメリカ化しヒューマニズムの植民地化を歓迎する趨勢を呈していた。
弊原首相と松本博士（憲法学者）が米製憲法を受取った時「天皇は国民統合の象徴であり、その地位は国民の総意に基く」という条項に二人は驚きの声を放って不服不満の態度を現わした。その時ＧＨＱのケーデス次長が「もしこれを受諾せねば天皇が戦犯に処せられる怖れがある」と脅迫したため二人はやむなくこれを受諾したのである。
この憲法のため国運の歩調が驚くべき速度をして反日的非日的方向に走り出した。
明治の五十年は日本を世界五大強国やがて三大強国、日米英一等国にした。
戦後の五十年は道統固有性を失ってアメリカの属国と化している。
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