いしずえ

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序文

我が国日本は天皇の受命又は因名により国家を運営する国であって道統固有性を中断する革命国家ではない。然るに敗戦後アメリカの占領政策憲法によって革命され「万世一系天皇(血統)天壌無窮の天皇(霊統)祭政一致の国体、三種神器の国本、神勅の国性」等、肇国の古来より伝承せられた道統固有性は悉く否定無視され天津日嗣の統治皇帝(天皇)は「国民統合の象徴であり其地位は国民の総意に基づく」と規定された。国家国民の中心である天皇の統治機能(祭政一致)及び民族の生命である神道が剥奪された日本は全く解体され分裂対立相克弛緩頽廃するに至った。
憲法は国家最高至上の法律制度であるが、国家の道統固有性を超越する絶対性の機能ではない。それは近代思想文明の二大革命(政治革命・産業革命)を実現したイギリスに成分憲法はなくイギリスは国家固有性を基本として国家を統治運営している事実が何よりの証明である。
戦後東久邇宮内閣の官房長官緒方竹虎(書記官長)は敗戦者の倫理は「正義と反抗」であると確信し、東久邇宮総理に「占領軍より難題を持出された場合、四大内閣が倒閣をもって抵抗すべきである」と進言した。総理東久邇宮はこれを了承し、新聞検閲の機を据え僅か五十余日で内閣総辞職し、次の幣原内閣に引継いだ。然るに幣原はアメリカ製の憲法提示された際、第一条天皇は国民統合の象徴であり、その地位は国民の総意に基づくを見て驚き松本博士(憲法学者)と共に不満不服の意を表したのを見てGHQ政治局次長ケーデスが「この憲法を受諾しなければ天皇を戦犯者として逮捕することになる恐れある」と脅して受諾せしめたものである。
あの時内閣倒閣をもって「正義と反抗」を貫いていたらアメリカを反省せしめていたであろう。米製憲法占領政策及び東京軍事裁判と共に微に入り細に亘って日本の道統固有性を根底より覆えし人間性を崩壊せしめ、腐敗堕落、弛緩廃頽、無気力、腑抜け腰抜け、敗北主義者にし、中国朝鮮韓国に内政干渉され靖國神社、教科書、教育にまで立ち至らしめている。更に左翼勢力は日本人であり乍ら日本の弱体化、分裂化に内応し亡国憲法平和憲法護憲主義を称え祖国の歴史伝統を抹殺すべく破壊の凶手を振っている。この敗戦利得者(左翼勢力)と西洋思想模倣の進歩主義文化人は国家の分裂主義者であって国家統一を阻害する癌である。要するに戦後の亡国的荒廃現象はアメリカの革命(憲法占領政策)による結果にほかならない。これを根本的に改めるには天皇受命因命でなく道統固有性に基づく革命をもって一掃せねばならない。日本の再建復興の先決基礎条件は「憲法破棄」であり、国家民族の道統固有性に基づく新日本憲法の制定である。

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